インドネシア企業のYOUTUBE活用例

Youtubeを見ることは日常生活の一部と言える程浸透しつつあります。このトレンドは企業にとっても大きな影響があり、企業がYoutubeを活用する必要性が高まっています。

今回はそんな市場の動きを察知し、インドネシアで早くもYoutubeを活用している企業を紹介します。

インドネシアのYOUTUBE人気

引用元:Hootsuite (https://datareportal.com/reports/digital-2020-indonesia)

Hootsuiteの統計によりますと、インドネシアの1億7540万人のインターネット利用者のうちの13-64歳へのアンケートに対し88%(1億3200万人)が2020年の1月でYoutubeをアクセスしたと回答しており、ダントツの1位になっております。更に、世界のソーシャルメディア利用時間の平均が2時間22分に対し、インドネシアはそれを上回る3時間26分の統計が出ています。

また、53%のインドネシア人利用者は商品の情報を調べるために、86%は商品の使用方法を知るためにYoutube上で検索している。このため、YoutubeのコンテンツクリエイターはソーシャルメディアのKOLとしての影響力も高まっています。2019年の3月にはインドネシアからの200のYoutubeチャンネルが一年で登録者数が100万増加した。同じく2019年にインドネシアのYoutuberが東南アジアで初めて1000万登録者を超えました。

企業のYOUTUBE活用例

1. TOKOPEDIA

インドネシアのオンラインショッピングサイト、Tokopedia。2009年に創業され、2014年には東南アジアのテクノロジー企業としては初となった1億ドルの資金を調達しました。

TokopediaはうまくYoutubeを活用しており、時代の波に乗ってKPOPスターのBTSをブランドアンバサダーで起用するとオン・オフでのマーケティングを惜しみなく展開する。オンラインでは彼らの動画や画像をTwitter,Instagram,facebookとYoutubeに投稿し、期間限定送料無料キャンペーンと絡めた。

Youtubeチャンネルではオリジナルコンテンツにインフルエンサーとタイアップして商品レビューの動画をライブ配信している。その他に、アプリで売る側のストーリーを描いたビデオを作成し投稿している。

動画はウェブサイトや各種SNSなどさまざまな場所に掲載できますが、Youtubeに企業チャンネルを設けて集約しておくとチャンネルを動画コンテンツのハブとして使えます。制作した動画をあらゆるチャンネルに展開したり過去の動画を蓄積したりできます。

2. TRAVELOKA

2012年に設立されたインドネシアNo.1航空券&ホテル予約サービス、Traveloka。航空券とホテル予約サービスをオンラインで提供しており、東南アジア6カ国とオーストラリアに急速に拡大し、アプリのダウンロード数は4,000万以上を誇ります。

最近では、航空券やホテルの他に、JR-Pass、アトラクションチケット、アクティビティ、レンタカー、車保険やレストランバウチャーなどのライフスタイル商品とサービスを提供しています。

Youtubeチャンネルのコンテンツも充実しており、トラベルインフルエンサーとコラボして独自のシリーズ番組、レストランのレビュー、ホテルの紹介や新商品の紹介をしています。

ホテルやレストランのレビューを実際に見た感想は動画に撮って紹介している事によってアプリ上でのレビューや写真だけでは伝わらない内装の雰囲気が伝わるので分かりやすいです。

3. RUANGGURU

Ruangguruは2014年に設立されたインドネシアで学生が家庭教師を探すことのできるマーケットプレイス。小学生、中学生そして高校生専用のオンライン塾と試験対策のプラットフォームでもあります。

教育分野においての貢献を評価され、インドネシアにある34州のうち32州と提携しており、最近では創業者兼代表取締役のBelva Devaraさんは大統領補佐官に任命されました。

Youtubeチャンネルでは色々な科目の短い説明動画や勉強の仕方、有名大学の紹介やその大学に通っている生徒のインタビューなどのコンテンツを配信しています。

若者に人気のある俳優をブランドアンバサダーとして起用し勉強意欲を高める動画などをアップしています。

次世代のマーケティング

これまでの企業マーケティングにおいて、TVCMは「広告の神様」と呼ばれ、花形の存在でした。しかし、TVCMは多くの人にアプローチが可能で注目を集めやすい反面、効果測定がしにくいというデメリットがあります。Webマーケティングでは動画の視聴状況、試聴した人の属性などがデータとして分析され、蓄積されます。 これにより明確な効果測定やPDCAが可能となり、効果的なマーケティングが可能になるのです。

いかがでしたでしょうか? インドネシア企業のYoutube活用例をご紹介しました。
簡単ではございますが、貴社のマーケティング戦略の参考になれば幸いです。

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